この10年間の人の変化 （2016年 → 2026年） 提出会社
規模は一貫して急激に縮小、給与はほぼ変わらず。勤続は短縮、年齢はやや上昇。
従業員数
−89.5%
−2,091人
平均年間給与
+0.4%
+4万円
平均勤続年数
−4.4年
平均年齢
+1.3歳
提出会社 有価証券報告書を提出した会社1社の数値です（子会社を含みません）。
People Trajectory
10年間の推移と業界内での位置づけ
業界内の位置（2025年3月期）
−89.5%（減少）
−2,091人
従業員規模
大きい方から 74%
小さい 大きい
+0.4%（横ばい）
+4万円
給与水準
高い方から 20%
低い 高い
−4.4年（減少）
−25.6%
勤続年数
長い方から 79%
短い 長い
+1.3歳（増加）
+3.0%
平均年齢
中央値付近
若い 高い
業界内の位置は「建設業（東証33業種）の収載企業」の中で計算しています （母数 137社）。 建設業の業界ページを見る
この数値の読み方
有価証券報告書の注記より引用日揮ホールディングスが有価証券報告書に記載した注記です。原文のまま載せています。
従業員数が動いた年の説明
2024年3月期
従業員数が前事業年度に比べ64名減少したのは、2023年４月１日付で日揮コーポレートソリューションズ株式会社に当社のコーポレート機能を移管したことなどによるものであります。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100TVFX） 原本を開く
2023年3月期
従業員数が前事業年度末に比べ30名増加したのは、組織変更に伴う連結子会社からの異動によるものであります。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100R865） 原本を開く
2021年3月期
従業員数が前事業年度末に比べ42名増加したのは、組織変更に伴う連結子会社からの異動によるものである。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100LTOE） 原本を開く
2020年3月期
従業員数が前事業年度末に比べ2,040名減少したのは、2019年10月１日付で吸収分割の方法により、当社の海外における各種プラント・施設のEPC事業を日揮グローバル㈱に、国内における各種プラント・施設のEPC事業を日揮㈱に承継させたことによるものである。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100IZ9V） 原本を開く
人的資本に関する開示
2026年3月期の開示
女性管理職比率
有報 2026/3提出会社
男性育児休業取得率
有報 2026/3提出会社
男女間賃金差異
有報 2026/3提出会社
これらの項目の構造化データは2024年3月期以降の開示にもとづきます。年度をまたぐ推移は、 比較できる年数がそろってから表示します。
このページの数値は2026年3月期までの有価証券報告書にもとづきます。