人を起点に、企業の10年を見通す。
上場企業の有価証券報告書をもとに、
人に関する情報の「今」と「過去10年の変化」を整理しています。
従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢を、出典付きで確認できます。
企業名や証券コードで検索
社名の一部でも証券コードでも探せます。⌘+K でどのページからでも検索できます。
こんな疑問に
お答えします
- 従業員は増えた？ 減った？ 連結・提出会社それぞれの人数の推移を確認
- 給与は上がった？ 下がった？ 提出会社の平均年間給与の推移を確認
- 勤続年数や年齢は変わった？ 平均勤続年数と平均年齢の推移を確認
EDINET × 法定開示の一次情報を使用
当サイトは、金融庁が運営する EDINET に提出された有価証券報告書に記載された値のみを使用しています。推計値・アンケート・口コミは扱いません。
- EDINET金融庁が運営する開示システム
- 法定開示金融商品取引法にもとづく提出書類
- 一次情報提出書類（XBRL）から直接抽出
収載企業
1573社ここに出しているのは従業員数（連結）の最新期が多い5社です（例として機械的に選んでいます）。
| 企業 | 推移 | 平均年間給与の変化 |
|---|---|---|
| トヨタ自動車 7203 | +18.1% （増加） +154万円 | |
| 日本電信電話 9432 | +18.8% （増加） +168万円 | |
| 住友電気工業 5802 | +13.7% （増加） +108万円 | |
| 日立製作所 6501 | +11.3% （増加） +101万円 | |
| 日本郵政 6178 | +12.5% （増加） +97万円 |
※ 閲覧数の集計は行っていません。「よく見られている企業」ではありません。
※ 収載企業は順次追加します（データ基準日 2026-08-10）。
業界から探す
東証33業種東証33業種で分類します。いま収載しているのは 33／33業種・ 3,644社です。
※ 業界ページの中央値は 2025年の事業年度に値が確認できた企業を母集団としています。
指標から探す
一覧ページは準備中- 従業員数 連結の値を主系列として、事業年度ごとに並べます。
- 平均年間給与 提出会社の値を主系列として、事業年度ごとに並べます。
- 平均勤続年数 提出会社の値を主系列として、事業年度ごとに並べます。
- 平均年齢 提出会社の値を主系列として、事業年度ごとに並べます。
- 人的資本（女性管理職比率ほか） 2024年3月期以降、開示のある企業にのみ表示します。
※ 指標ごとのページは各企業ページから開けます。指標の一覧ページは準備中です。
このサイトの
使い方
企業の人に関する情報を、今 → 10年の変化 → 同業との比較 → 根拠、の順で確認できます。
- 1 今どうなっている？ 最新の事業年度の指標を、企業ページの冒頭でまとめて確認します。
- 2 10年でどう変わった？ 開始値・終了値・差分をそろえて、変化の幅と向きを確認します。
- 3 同業と比べてどう？ 同じ指標を複数社で並べ、最新値と変化の両方で見比べます。
- 4 なぜそう言える？ 数値から、提出書類・事業年度・対象範囲・EDINET原本まで辿れます。
データの出どころ
と算出方法
EDINET に提出された有価証券報告書から、人に関する項目を抽出し、事業年度ごとに並べています。値の加工は単位換算と表示桁の丸めに限ります。
データの仕様・定義・算出方法を見る- 1. EDINETから取得 有価証券報告書のXBRLデータを取得します。
- 2. 項目の抽出 従業員の状況の記載から、対象範囲（提出会社・連結）を分けて値を取り出します。
- 3. 時系列化 事業年度をそろえて並べ、開始値・終了値・差分を算出します。
- 4. 可視化・出典表示 グラフと表で示し、数値ごとに提出書類へのEvidenceを添えます。
このページの数値は2026年3月期までの有価証券報告書にもとづきます（データ基準日 2026-08-10）。