この10年間の人の変化 （2016年 → 2026年） 提出会社
規模はわずかに縮小、給与は一貫して大きく上昇。勤続はやや伸び、年齢はわずかに上昇。
従業員数
−3.6%
−154人
平均年間給与
+44.0%
+608万円
平均勤続年数
+1.1年
平均年齢
+0.5歳
提出会社 有価証券報告書を提出した会社1社の数値です（子会社を含みません）。
People Trajectory
10年間の推移と業界内での位置づけ
業界内の位置（2025年3月期）
−3.6%（減少）
−154人
従業員規模
大きい方から 2%
小さい 大きい
+44.0%（増加）
+608万円
給与水準
高い方から 1%
低い 高い
+1.1年（増加）
+6.3%
勤続年数
長い方から 11%
短い 長い
+0.5歳（増加）
+1.2%
平均年齢
中央値付近
若い 高い
業界内の位置は「卸売業（東証33業種）の収載企業」の中で計算しています （母数 282社）。 卸売業の業界ページを見る
この数値の読み方
有価証券報告書の注記より引用伊藤忠商事が有価証券報告書に記載した注記です。原文のまま載せています。
従業員数が動いた年の説明
2026年3月期
加えて、過去に採用を拡大した男性従業員の定年到達に伴う退職の増加や、新卒女性採用比率が約４割となっていることも踏まえると、中期的に女性管理職比率は着実に増加する見込みです。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100YA6H） 原本を開く
2026年3月期
また、育児両立手当は、４週間以上の育児休業取得が支給要件であることに加え、社内の意識改革が進展した結果、育児両立手当導入前の2021 年度と比較すると、2025年度は４週間以上の育児休業を取得する男性従業員が約８倍に増加しました。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100YA6H） 原本を開く
2025年3月期
また、 育児両立手当は、４週間以上の育児休業取得が支給要件であることに加え、社内の意識改革が進展した結果、 育児両立手当導入前の2021年度と比較すると、４週間以上の育児休業を取得する男性従業員が約６倍に増加しました。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100VYN4） 原本を開く
人的資本に関する開示
2026年3月期の開示
女性管理職比率
有報 2026/3提出会社
男性育児休業取得率
有報 2026/3提出会社
男女間賃金差異
有報 2026/3提出会社
これらの項目の構造化データは2024年3月期以降の開示にもとづきます。年度をまたぐ推移は、 比較できる年数がそろってから表示します。
このページの数値は2026年3月期までの有価証券報告書にもとづきます。