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上新電機

小売業8173東証プライム2026年3月期 有価証券報告書

データの主な出典:EDINET(有価証券報告書)

この10年間の人の変化 (2016年 → 2026年) 提出会社

規模は一貫して拡大、給与は直近でやや上昇。勤続は初期にわずかに伸び、年齢は一貫して上昇。

従業員数

+29.1%

+844人

平均年間給与

+7.2%

+42万円

平均勤続年数

+0.4年

平均年齢

+2.7歳

提出会社 有価証券報告書を提出した会社1社の数値です(子会社を含みません)。

People Trajectory

10年間の推移と業界内での位置づけ

業界内の位置(2025年3月期)

従業員数
従業員数の推移(提出会社・2016年〜2026年)20162017201820192020202120222023202420252026
有報 2026/3提出会社

+29.1%(増加)

+844人

従業員規模

大きい方から 4%

小さい 大きい

平均年間給与
平均年間給与の推移(提出会社・2016年〜2026年)
有報 2026/3提出会社

+7.2%(増加)

+42万円

給与水準

高い方から 32%

低い 高い

平均勤続年数
平均勤続年数の推移(提出会社・2016年〜2026年)
有報 2026/3提出会社

+0.4年(増加)

+2.2%

勤続年数

長い方から 11%

短い 長い

平均年齢
平均年齢の推移(提出会社・2016年〜2026年)
有報 2026/3提出会社

+2.7歳(増加)

+6.5%

平均年齢

高い方から 37%

若い 高い

業界内の位置は「小売業(東証33業種)の収載企業」の中で計算しています (母数 311〜313社(指標により異なります))。 小売業の業界ページを見る

この数値の読み方

有価証券報告書の注記より引用

上新電機が有価証券報告書に記載した注記です。原文のまま載せています。

従業員数が動いた年の説明

  1. 2017年3月期

    前事業年度末に比べ従業員数が384名増加しておりますが、主として平成29年2月1日付で、北信越ジョーシン株式会社(連結子会社)を株式会社北信越ジョーシンに商号変更後、同社を分割会社とする会社分割(新設分割)を行い、北信越ジョーシン株式会社(現、連結子会社)を新たに設立、また、同日付で当社を存続会社として株式会社北信越ジョーシンを吸収合併したことによるものであります。

    出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100ALML) 原本を開く

数値の定義・算入範囲

  1. 2025年3月期

    平均年齢及び平均勤続年数は、一般従業員におけるものであり、出向受入者等(875名)及び臨時従業員を含めてのものではありません。

    出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100W98D) 原本を開く

  2. 2024年3月期

    平均年齢及び平均勤続年数は、一般従業員におけるものであり、出向受入者等(855名)及び臨時従業員を含めてのものではありません。

    出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100TUBN) 原本を開く

  3. 2023年3月期

    平均年齢及び平均勤続年数は、一般従業員におけるものであり、出向受入者等(866名)及び臨時従業員を含めてのものではありません。

    出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100R62H) 原本を開く

  4. 2019年3月期・2022年3月期

    平均年齢及び平均勤続年数は、一般従業員におけるものであり、出向受入者等(854名)及び臨時従業員を含めてのものではありません。

    出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100P2PH) 原本を開く

  5. 2020年3月期・2021年3月期

    平均年齢及び平均勤続年数は、一般従業員におけるものであり、出向受入者等(869名)及び臨時従業員を含めてのものではありません。

    出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100LMMO) 原本を開く

  6. 2018年3月期

    平均年齢及び平均勤続年数は、一般従業員におけるものであり、出向受入者等(842名)及び臨時従業員を含めてのものではありません。

    出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100DEFU) 原本を開く

  7. 2017年3月期

    平均年齢及び平均勤続年数は、一般従業員におけるものであり、出向受入者等(831名)及び臨時従業員を含めてのものではありません。

    出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100ALML) 原本を開く

人的資本に関する開示

2026年3月期の開示

女性管理職比率

有報 2026/3提出会社

男性育児休業取得率

有報 2026/3提出会社

男女間賃金差異

有報 2026/3提出会社

これらの項目の構造化データは2024年3月期以降の開示にもとづきます。年度をまたぐ推移は、 比較できる年数がそろってから表示します。

このページの数値は2026年3月期までの有価証券報告書にもとづきます。