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KADOKAWA

情報・通信業9468東証プライム2026年3月期 有価証券報告書

データの主な出典:EDINET(有価証券報告書)

この10年間の人の変化 (2016年 → 2026年) 提出会社

規模は一貫して急激に拡大、給与はやや上昇。勤続は伸び、年齢はわずかに上昇。

従業員数

+916.9%

+2,228人

平均年間給与

+14.9%

+113万円

平均勤続年数

+3.4年

平均年齢

+0.8歳

提出会社 有価証券報告書を提出した会社1社の数値です(子会社を含みません)。

People Trajectory

10年間の推移と業界内での位置づけ

業界内の位置(2025年3月期)

従業員数
従業員数の推移(提出会社・2016年〜2026年)20162017201820192020202120222023202420252026
有報 2026/3提出会社

+916.9%(増加)

+2,228人

従業員規模

大きい方から 4%

小さい 大きい

平均年間給与
平均年間給与の推移(提出会社・2016年〜2026年)
有報 2026/3提出会社

+14.9%(増加)

+113万円

給与水準

高い方から 9%

低い 高い

平均勤続年数
平均勤続年数の推移(提出会社・2016年〜2026年)
有報 2026/3提出会社

+3.4年(増加)

+242.9%

勤続年数

長い方から 73%

短い 長い

平均年齢
平均年齢の推移(提出会社・2016年〜2026年)
有報 2026/3提出会社

+0.8歳(増加)

+2.0%

平均年齢

高い方から 24%

若い 高い

業界内の位置は「情報・通信業(東証33業種)の収載企業」の中で計算しています (母数 570〜571社(指標により異なります))。 情報・通信業の業界ページを見る

この数値の読み方

有価証券報告書の注記より引用

KADOKAWAが有価証券報告書に記載した注記です。原文のまま載せています。

従業員数が動いた年の説明

  1. 2020年3月期

    当事業年度において、当社の従業員数は1,427名増員し、1,585名となりました。これは主として、2019年7月1日付で連結子会社㈱KADOKAWA(現㈱KADOKAWA Future Publishing)の全ての事業(但し、㈱ビルディング・ブックセンター及び㈱KADOKAWA KEY-PROCESSの株式の所有に係る事業を除く)を承継する吸収分割を実施したことに伴う転籍によるもので、出版事業で1,028名、映像・ゲーム事業で188名、その他事業で56名、全社(共通)で155名増加しました。

    出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100IURD) 原本を開く

  2. 2018年3月期

    当事業年度において、当社の従業員数は、99名減少して163名となりました。これは主として、会社分割によって新設した連結子会社㈱Gzブレインへの出向・転籍によるものです。

    出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100D8TA) 原本を開く

数値の定義・算入範囲

  1. 2024年3月期〜2026年3月期

    平均勤続年数は、2019年7月1日を起算日としております。

    出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100YGF5) 原本を開く

  2. 2021年3月期〜2023年3月期

    平均勤続年数は、連結子会社㈱KADOKAWA(現㈱KADOKAWA Future Publishing)の全ての事業(但し、㈱ビルディング・ブックセンター及び㈱KADOKAWA KEY-PROCESSの株式の所有に係る事業を除く)を承継する吸収分割により事業持株会社に移行した、2019年7月1日を起算日としております。

    出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100R1SG) 原本を開く

  3. 2020年3月期

    平均勤続年数は、上記1.の吸収分割により事業持株会社に移行した2019年7月1日を起算日としております。

    出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100IURD) 原本を開く

  4. 2017年3月期・2018年3月期

    平均勤続年数は、当社の設立日である平成26年10月1日を起算日としております。

    出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100D8TA) 原本を開く

人的資本に関する開示

2026年3月期の開示

女性管理職比率

有報 2026/3提出会社

男性育児休業取得率

有報 2026/3提出会社

男女間賃金差異

有報 2026/3提出会社

これらの項目の構造化データは2024年3月期以降の開示にもとづきます。年度をまたぐ推移は、 比較できる年数がそろってから表示します。

このページの数値は2026年3月期までの有価証券報告書にもとづきます。