この10年間の人の変化 （2016年 → 2026年） 提出会社
規模は拡大、給与は大きく上昇。勤続は伸び、年齢は上昇。
従業員数
+28.9%
+7,199人
平均年間給与
+45.3%
+283万円
平均勤続年数
+2.6年
平均年齢
+2.6歳
提出会社 有価証券報告書を提出した会社1社の数値です（子会社を含みません）。
People Trajectory
10年間の推移と業界内での位置づけ
業界内の位置（2025年3月期）
+28.9%（増加）
+7,199人
従業員規模
大きい方から 3%
小さい 大きい
+45.3%（増加）
+283万円
給与水準
高い方から 8%
低い 高い
+2.6年（増加）
+15.4%
勤続年数
長い方から 34%
短い 長い
+2.6歳（増加）
+6.7%
平均年齢
高い方から 66%
若い 高い
業界内の位置は「鉄鋼（東証33業種）の収載企業」の中で計算しています （母数 38社）。 鉄鋼の業界ページを見る
この数値の読み方
有価証券報告書の注記より引用日本製鉄が有価証券報告書に記載した注記です。原文のまま載せています。
従業員数が動いた年の説明
2026年3月期
前連結会計年度末に比べ従業員数が24,608名増加している。主な理由は、製鉄セグメントにおいてUnited States Steel Corporationが連結子会社となったこと及びシステムソリューションセグメントにおいてインフォコム㈱が連結子会社となったことによるものである。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100YF8E） 原本を開く
2026年3月期
前連結会計年度末に比べ従業員数が3,450名増加している。主な理由は、連結子会社であった日鉄鋼管㈱及び日鉄ステンレス㈱をそれぞれ吸収合併したことによるものである。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100YF8E） 原本を開く
2023年3月期
臨時従業員数が当事業年度末までの１年間において857人減少しているが、その主な理由は再雇用者の減少によるものである。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100R2FO） 原本を開く
2022年3月期
臨時従業員数が当事業年度末までの１年間において1,075人減少しているが、その主な理由は再雇用者の減少によるものである。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100OCKQ） 原本を開く
数値の定義・算入範囲
2017年3月期〜2022年3月期
平均年間給与は、役職者を除いて算出しており、賞与及び基準外賃金を含む。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100OCKQ） 原本を開く
人的資本に関する開示
2026年3月期の開示
女性管理職比率
有報 2026/3提出会社
男性育児休業取得率
有報 2026/3提出会社
男女間賃金差異
有報 2026/3提出会社
これらの項目の構造化データは2024年3月期以降の開示にもとづきます。年度をまたぐ推移は、 比較できる年数がそろってから表示します。
このページの数値は2026年3月期までの有価証券報告書にもとづきます。