日本製鉄の従業員数
有価証券報告書にもとづく従業員数の年度別の推移と、同業他社の最新値を確認できます。
データの主な出典：EDINET（有価証券報告書） （データ基準日 2026-08-10）
2026年3月期の従業員数
2026年3月期 連結
10年間の変化 （2016年 → 2026年）
+53,616 人 +63.2 %
年平均成長率: +5.0%
日本製鉄の従業員数は、10年間で53,616人の増加（+63.2%）です。
連結 提出会社と連結子会社を合わせた数値です。
この10年の形
この企業だけの読み方- 2016年 → 2026年
- 日本製鉄の従業員数は、2016年3月期の84,837人から2026年3月期の138,453人へ、一貫して急激に増加しています（10年間で+53,616人・+63.2%）。
- 業界内の位置（業界比較は2025年3月期の値）
- 鉄鋼の収載36社のなかでは、2025年3月期の値で大きい方から3%に位置します。2025年3月期の値113,845人は、業界中央値846人を112,999人上回っています。
有価証券報告書の注記（従業員の状況）
日本製鉄が有価証券報告書に記載した注記です。原文のまま載せています。
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2026年3月期
前連結会計年度末に比べ従業員数が24,608名増加している。主な理由は、製鉄セグメントにおいてUnited States Steel Corporationが連結子会社となったこと及びシステムソリューションセグメントにおいてインフォコム㈱が連結子会社となったことによるものである。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100YF8E） 原本を開く
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2026年3月期
前連結会計年度末に比べ従業員数が3,450名増加している。主な理由は、連結子会社であった日鉄鋼管㈱及び日鉄ステンレス㈱をそれぞれ吸収合併したことによるものである。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100YF8E） 原本を開く
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2023年3月期
臨時従業員数が当事業年度末までの１年間において857人減少しているが、その主な理由は再雇用者の減少によるものである。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100R2FO） 原本を開く
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2022年3月期
臨時従業員数が当事業年度末までの１年間において1,075人減少しているが、その主な理由は再雇用者の減少によるものである。
出典: 有価証券報告書（EDINET・書類ID S100OCKQ） 原本を開く
従業員数の推移 （10年間・2016年 → 2026年）
連結表形式でデータを確認する
| 事業年度 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年3月期 | 84,837人 |
| 2017年3月期 | 92,309人 |
| 2018年3月期 | 93,557人 |
| 2019年3月期 | 105,796人 |
| 2020年3月期 | 106,599人 |
| 2021年3月期 | 106,226人 |
| 2022年3月期 | 106,528人 |
| 2023年3月期 | 106,068人 |
| 2024年3月期 | 113,639人 |
| 2025年3月期 | 113,845人 |
| 2026年3月期 | 138,453人 |
もう一方の対象範囲（提出会社）の従業員数も見る
対象範囲が違う値は、同じ図・同じ文にまとめません。提出会社の系列は こちらで確認できます。
表形式でデータを確認する
| 事業年度 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年3月期 | 24,903人 |
| 2017年3月期 | 24,822人 |
| 2018年3月期 | 25,101人 |
| 2019年3月期 | 26,570人 |
| 2020年3月期 | 27,096人 |
| 2021年3月期 | 29,579人 |
| 2022年3月期 | 28,708人 |
| 2023年3月期 | 28,331人 |
| 2024年3月期 | 28,543人 |
| 2025年3月期 | 28,652人 |
| 2026年3月期 | 32,102人 |
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