パナソニックホールディングスの従業員数
有価証券報告書にもとづく従業員数の年度別の推移と、同業他社の最新値を確認できます。
データの主な出典:EDINET(有価証券報告書) (データ基準日 2026-08-10)
2026年3月期の従業員数
2026年3月期 連結
10年間の変化 (2016年 → 2026年)
−65,835 人 −26.4 %
年平均成長率: −3.0%
パナソニックホールディングスの従業員数は、10年間で65,835人の減少(−26.4%)です。
連結 提出会社と連結子会社を合わせた数値です。
この10年の形
この企業だけの読み方- 2016年 → 2026年
- パナソニックホールディングスの従業員数は、2016年3月期の249,520人から2026年3月期の183,685人へ、減少しています(10年間で−65,835人・−26.4%)。
- ピークとボトム
- 期間中のピークは2018年3月期の274,143人です。
- 業界内の位置(業界比較は2025年3月期の値)
- 電気機器の収載214社のなかでは、2025年3月期の値で大きい方から1%に位置します。2025年3月期の値207,548人は、業界中央値2,018人を205,530人上回っています。
有価証券報告書の注記(従業員の状況)
パナソニックホールディングスが有価証券報告書に記載した注記です。原文のまま載せています。
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2026年3月期
従業員数は、前連結会計年度末に比べ23,863名減少していますが、その主な理由は、グループ経営改革に伴う人員の適正化を実施したことや、その他セグメントのパナソニックハウジングソリューションズ㈱とフィコサ・インターナショナル㈱の株式譲渡により、両社とその傘下の会社が当社の連結子会社ではなくなったことによるものです。
出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100YETA) 原本を開く
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2023年3月期
従業員数が前事業年度末と比べ53,741名減少したのは、主に当社が2022年4月1日付で持株会社制へ移行したことによるものです。
出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100R44M) 原本を開く
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2026年3月期
平均年齢、平均勤続年数及び平均年間給与は、当該従業員数が最も多い会社から他社への出向者を含め、他社から当該従業員数が最も多い会社への出向者を除いた人数を基に算出しています。
出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100YETA) 原本を開く
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2026年3月期
平均年齢、平均勤続年数及び平均年間給与は、当該(a)の会社の次に従業員数が多い会社から他社への出向者を含め、他社から当該(a)の会社の次に従業員数が多い会社への出向者を除いた人数を基に算出しています。
出典: 有価証券報告書(EDINET・書類ID S100YETA) 原本を開く
従業員数の推移 (10年間・2016年 → 2026年)
連結表形式でデータを確認する
| 事業年度 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年3月期 | 249,520人 |
| 2017年3月期 | 257,533人 |
| 2018年3月期 | 274,143人 |
| 2019年3月期 | 271,869人 |
| 2020年3月期 | 259,385人 |
| 2021年3月期 | 243,540人 |
| 2022年3月期 | 240,198人 |
| 2023年3月期 | 233,391人 |
| 2024年3月期 | 228,420人 |
| 2025年3月期 | 207,548人 |
| 2026年3月期 | 183,685人 |
もう一方の対象範囲(提出会社)の従業員数も見る
対象範囲が違う値は、同じ図・同じ文にまとめません。提出会社の系列は こちらで確認できます。
表形式でデータを確認する
| 事業年度 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年3月期 | 55,937人 |
| 2017年3月期 | 57,484人 |
| 2018年3月期 | 61,311人 |
| 2019年3月期 | 62,031人 |
| 2020年3月期 | 60,455人 |
| 2021年3月期 | 59,006人 |
| 2022年3月期 | 55,088人 |
| 2023年3月期 | 1,347人 |
| 2024年3月期 | 1,421人 |
| 2025年3月期 | 1,478人 |
| 2026年3月期 | 1,431人 |
従業員数が近い同業他社
自社と近い同業6社
日立製作所
287,901 人
有報 2026/3連結
パナソニックホールディングス このページ
183,685 人
有報 2026/3連結
キヤノン
165,547 人
有報 2025/12連結
三菱電機
150,386 人
有報 2026/3連結
TDK
106,545 人
有報 2026/3連結
ニデック
104,285 人
有報 2025/3連結
日本電気
101,800 人
有報 2026/3連結
※ 業界は「電気機器(東証33業種)」を指します。 ※ 数値をクリックすると、その値の出典(提出書類・XBRL要素)を確認できます。